24H JST ANALOG CLOCK --- OUT OF SERVICE

JST Clock runs on Shockwave-flash. Zulu Time=JST-9

無料ブログはココログ

JST Clock runs on HTML5

« 2011年3月 | トップページ | 2011年5月 »

2011年4月の9件の記事

2011年4月26日 (火)

キネマ航空CEOの重大発表 エールジャポンのアライアンス傘下に入る

キネマ航空ご愛用のパッセンジャーの皆様、四月吉日を持って以下の声明を発表いたします。また運行の詳細につきましては後日に発表いたします。

--------------------------------------------------------------------

キネマ航空CEOは、このたびWEB航空会社として皆様のさらなるご愛顧とご期待にお応えするため、音声・音楽・画像・レポート記事など、総合航空エンターテインメントの有力WEB航空会社であるエールジャポン傘下のアライアンスに入る申請を行いました。

エールジャポンは飛行機が好きな方ならすぐわかるWEB外でも著名な方々が実名で、ひょっとすればあの方か?と思われる方がコードネームでパッセンジャーとなられているハブ空港で運行されております。

また同空港の中核を成すエールジャポンは絵本から硬派までの幅広い分野の航空ブックやマガジンレビューにも特色があり、キネマ航空の手薄な分野をカバーしていただく予定であります。

一方、キネマ航空は映画の分野で多少の貢献ができ、合わせてキネマ航空CEOの独断と偏見に鋭いご指摘を頂くことで両者のWIN-WINの関係を継続すると共に両社のパッセンジャー各位の満足度が向上されることを目的としています。

これに伴いキネマ航空著作物のWEB上での使用権とキネマ航空の品位(あるのかね)を落とさぬ編集権をエールジャポンのCEOにお渡しします。

したがい、エールジャポンの画面にキネマエア各フライトなどからの文章や画像が登場しても何の問題もありません。その場合の全ての文責と文中の著作権の管理責任はキネマ航空CEOにあります。

また両社共に品位ある(あちらにあってもお前にあるのか?)相互乗り入れの実施をお約束いたします。

キネマ航空 CEO

-----------------------------------------------------------

両社の概要

エールジャポン(AIRJAPON) 

Airjapon_logo

通称 エールジャポン航空
レターコード AJ (アルファ・ジュリエット)
本拠地 週間飛行機ダイスキ
 URL http://press.airjapon.com/?eid=10 
空港管理者 竜子(たつこ) Airjapon航空のCEO兼、広報担当。
愛読書は「少年少女 世界の文学全集」で、発想は幼いがもうじき3周を迎える辰年生まれ。
タモリさんと黒柳徹子さん、川久保玲さんに刺激を受け、すくすくと育つ。
好きな美術家は宮島達男さんで、現在、電気に浸かった生活を送っている。
外見は…黙秘。
ツイッターアカウント:airjapon
----------------------------------------
Airjapon航空・広報部長より
----------------------------------------
Airjapon広報部が運営しているWEBサイト「週刊 飛行機ダイスキ!」にて、航空はもとよりエンターテインメント業界で活躍中のゲストを迎え、多彩なコンテンツを配信中。
コックピットドキュメンタリー、航空音楽、エッセイ、写真、動画などを通して空と飛行機の楽しみを味わう、がコンセプト。

キネマ・エアラインズ(KINEMA AIRLINES)

Logo

通称 キネマ航空 
コールサイン Kinema Air
本拠地 KINEMA  AIRFIELD キネマ・エアフィールド
 URL http://kinema-airlines.movie.coocan.jp/index.html
空港事務所 キネマ航空CEOオフィス
 URL https://kinema-airlines.cocolog-nifty.com/blog/

創業時はインターナショナル・キネマ・エアポートを名乗っていたが業界を見渡すに、実力は滑走路一本のエアフィールドであることを自覚した。
同CEOは殊勝な割にはいい歳のようだが事務所では仕事をしている様子が見られない。

CEO本人は最近、孤高のブッシュパイロットを気取り出したが、隣接するキネマ・エアストリップのほうであちこち引っ掻き回すバーンストーマーが本性らしい。

2011年4月23日 (土)

キネマ航空CEOの憂鬱を追加する(9)

データの出所はかなり公知されてきたとは思いますがキネマ航空パッセンジャーの皆様に4月22日付けでブログに追加されました米国エネルギー省の発表する福島原子力発電所が放出した放射能の調査と評価を転載します。

3/17-3/19、 3/36-3/28、 4/2-4/7、 4/6/-4/17 の時系列分けて四枚の地図上に表示してあります。

Aerial_monitering_apr17_bk_to_mar17 上から左右、下へ移り左右とつながります。

単位が前回までの年間放射量mremから1mでmrem/hに変わっていることに注意してください。

徐々に減少しているのがよく分かります。

なお、福島第一原発を中心とした同心円は30㎞と80㎞です。

これらのデータは延べ400時間以上の飛行や日本の調査結果を含めて大略160,000点のフィールドデータをもとにしている。

評価結果は前回と代わってはいません。詳細は以下です。

An assessment of measurements gathered through April 20 continues to show:

Radiation levels continue to decrease
No measurable deposit of radiological material since March 19
US bases and facilities all measure dose rates below 32 microrem/hr (32 millionths of a REM) – a level with no known health risks
Agricultural monitoring and possible intervention will be required for several hundred square kilometers surrounding the site:
Soil and water samples are the only definitive method to determine agricultural countermeasures
Ground monitoring can give better fidelity to identify areas that require agricultural sampling

日本政府の行政区分で分けられた立ち入り禁止区域と重なってはいますが外れた部分もあります

また半径で規制管理する理由に原発の異常事態が発生する危機はまだ継続するとの表明が隠れているのかも知れません。

いずれにせよこれらの地図から、その地域に何時間無防備で立ち入れるかの目安にもなります。

ただし法治国の国民としては現時点では政府の指示に従って行動することが大前提です。

その上で、これらのデータから事後の除汚染など明確にした立ち入り申請を行なって自己責任と行政との調整を明らかにした行動が必要です。

また、季節の変わり目の長雨、強風、続く梅雨などで放射性堆積物の集中、浸透、拡散、飛散などこの地図自体が古くなる可能性は確実です。そのことも念頭に入れておく必要があります。

-----------------------------------------

KINEMA AIRLINES 006便は連休中には就航できるよう機材整備中です。

2011年4月19日 (火)

キネマ航空CEOの憂鬱 政府発表と照合するために(8)

米エネルギー省より4月18日付け発表を引用します。

放射能放出の日より一年間に特定の条件下で浴びるであろう予測容量の地図。

原発周辺の放射線量予測図

First_year_dose_estimate_mar_16_201

赤は2レム以上、灰青は100ミリレム(0.1レム)以上500ミリレム(0.5レム)以下を指します。

アメリカ人の許容レベルは当ブログの2011年4月1日(金) キネマ航空CEO CEOの憂鬱を補足する を参照下さい。

測定値に基づく予測のため条件が記載されています。たとえば推測は控えめであるが室内にいる時間は無視している。放射性物質の崩壊による値は入れている。地上の放射性堆積物や空気中の放射性粒子の吸入や吸収による外部の放射能を含んでいる。

詳細は下のスライドを参照下さい。

Guid_to_interpretation_mar_16_2011

これらのデータ収拾には延べ10回の固定翼機による空中探査によって行なわれました。

これらの情報は日本政府に提出されているはずですがいまのところ(時間のかかる)土壌の詳しい測定を・・・などと言って期待を持たせているようです。しかし、期待してはいけない地域は確実にあるようです。

原子炉の収束に報道の関心が移っていますが日々の生活については「悪くなる可能性が残り現状が当分続く」として地方自治体は米国の情報も参考にしながら現実的な計画を立てると同時に中央が発表していない情報を引き出すことも必要な時期に至っているようです。

2011年4月12日 (火)

キネマ航空CEO 憂鬱の中で 自然保護について考える(7)

石原東京都知事がフライング発言で避難を浴びたが、時間を経れば信条の左右を問わずおおむね正しいと思っていることであろう。つまりようやくにして戦後の終わりにつながるという意味でです。

社会も政治も人が行なうものなので提起する側と反対する側にいやおうなく分かれて対立する。

世の中を動かすのはなにも学産官政ばかりでなはく選挙に投票した人、しなかった人を含めた、つまるところ知性と痴性が作用した治世のバランスである。その結果を時の政治家が責任を取るのが民主政治である。

弁証法では「テーゼ」と「アンチ・テーゼ」の対立で「ジンテーゼ」にいたるのであるが、政治では「バカな利口」と「リコウな馬鹿」が社会を相手に「言葉」で、時には「金」で、「騙しあい」の取引をすることであるらしいが結果オーライのシステムでもある。

本来なら「バカな利口」と「リコウな馬鹿」がそのたびごとに入れ替わり、立場が変わって互いに成長すればいいのだが、
「バカな利口」が踏ん張りすぎてやっと「リコウな馬鹿」に変わったら「バカな利口」になる前に「バカなバカ」だった。「イヤン!バ菅ン(by 木久翁)」。

そして、「選挙で取り替えて、シテヤッタリと、思った国民も、『一杯食った』、という、おっはっなっし、よーっ」(by Aki Yoshimura from Kinema Airlines flight 005)です。

これが戦後の第一世代が社会からフェードアウトして行く時代を象徴する戦後政党政治が行なわれたリジームの終焉についての独断的な総括である。

「利口なバカ」の一つに自然保護団体がある。

CEOは一時期、趣味として運営されていたグループに加わり、詳細は省くが組織の運営について戦後の第二世代と言える人たちとの葛藤に、一度目は積極的に参加したり、二度目の個人的な確執をうまく使った監視活動の会(正式名称は控える)と称する組織の介入には消極的に傍観したり、したことがある。

CEOはといえば二度目のかなり以前からその趣味の集いにもあまり参加することもなくなっており、二度目の騒動の後に自然に退会となった。

今のCEOとしては当時から変わらず趣味の会として明るく楽しく営々と指導と運営を続けておられる残った方々にお会いすると内心忸怩たるものがあるのも事実である。

さて、今回の東日本大津波地震において自然保護団体は何を主張し始めるのか期待を込めて注視している。

ある村では「ここより先に家をたてるな」と自然の力に対する畏敬の碑を残した先人がいる。
自然保護団体はこの碑をどう考えるのだろう。

復興ビジョンが必要な今こそ自然保護団体は「被害者の方々の傷口に塩を塗りこむ」覚悟の発言が必要な時期ではないか?

・今回の津波の到達地点までを干潟と葦原に戻す。- 部分的な私有権の利用方法に関わる。
・内陸に新市街地の建設による自然破壊を認める。- 人間が生存するための自然の改造を進める。
・二酸化炭素排出物の交換取引から脱退するする。- 国際連帯より自国民の生き残りをはかる。

ことであるがはたしてどの自然保護団体が言い出すのであろうか、口を噤んだままなのであろうか。

戦後第二世代の自然保護団体の積極的参加者はNGOと称してどう政治にかかわるかを模索していたはずである。いまこそ戦後第二世代の人が実践と歴史で学んだはずの声をあげて欲しい。

一般に今に残る自然や景観の多くは富者の道楽か権力者のわがままで開発され、また保護されていた。

多くの放置されていた自然は神聖な場所として手を入れることができなかったが明治維新以後の技術で開拓されてその富を得た先駆者のほんの一部がその富を自然に帰すことを実行したが多くの富は分散され、戦後はさらに拡散して富と自然との関係が一気に崩れたのは戦争に生き残った人間や戦後第一世代に属する世代のもつ責任でもあろう。ここでアメリカの農地解放が、などといっても始まらない。

第一世代の多くは大会社の経営者であろうと悪徳政治家として得た富であろうと下々の羨望の的であろうが昔に比べれば自然に対して名を残すには微々たる資産である。ましてや下々の浄財でまかなう乱立したNGOの資金で会の運営以外にできることは限られている。イベントで元気なNGOは行政から環境教育助成として渡される資金が豊富なのかも知れないので期待はできない。

日本で考えられるのは戦後第二世代としての成功した起業家達が個人資産として立派に使うこともできる薄い唯一の層を構成している。

孫正義氏はポンと100億円を主にお客様としての人を対象に義捐金として寄付したそうである。

義捐金ではなく「私は日本人である。日本人として被災浸水した土地を買い占めて自然に返して自然保護地区として日本国家にお譲りする」ともいえたはずである。

三木谷氏や堀江氏や渡辺氏は今こそ「なぜ私が儲けた金をこう使ってはいけないの」といって丘陵地に新しくて古い自然と共存する街の建設資金に寄付するとを言わせる活動ができるのも自然保護団体である。

戦後の第一世代は親と共に真剣に働きいろいろな物品や思想を取り入れることを喜びとしていた。しかしこれらのものや思想は戦後第二世代にとっては生まれたときから回りにあった。

戦後第二世代は何が必要で何がいらないのかを考えて戦後第三世代に何を託すかを考える時期を示す大津波でもある。

戦後がまったくなくなった分けではない。戦後は第二世代に引き継がれているのである。

核兵器はともかく原子力発電を同列に考えていいのかを含めて。

2011年4月 9日 (土)

キネマ航空CEOの憂鬱は続く ボランティアについて考える(6)

7日付けで米エネルギー省のブログにモニタリングの結果が掲示されました。

三枚の図のうち最初の一枚はすでに発表済みの30日から4日にかけての累積データです。二枚目以降は

Aerial_monitering_resultsapril_06_2

6日の第一原発の南方30Km圏付近の調査のようです。圏外は差し迫った危険はなさそうですが濃い濃度のスポットがあります。今後の雨による集積や浸透の推移のモニタリングが重要です。

Exposure_rate_trends_mar_12_apr_5_3

地上のモニタリングの経時変化です。縦軸の単位が異なります。農業における影響については数百キロ平方メートルの範囲で土壌や水の分析で得られる厳密で信頼できる精度の高いデータが必要であるとしています。

キネマ航空では可視化された情報の扱われ方に注目してきました。結局原子力発電に深くコミットしているドイツ、フランスがシミュレーションによる可視化地図を発表したことで、菅政権も日本が行なったSPEEDIというシミュレーション予測を発表しました。

早くにやっておけば工業立国、技術立国のイメージの幾分かは守れたのでしょうが政府は何とトレードオフしたのでしょうか。問題は報道も予測については深入りをしない対応のようです。

報道の矛先はアメリカの自国民に対する80キロ圏外退避の指示が過剰予測が原因であり現在の国際的風評被害の元凶とするような論調ですが、自国民を優先的に保護しようとするのは当然の行為として報道すべきでしょう。

これに対しても初動時の可視化情報を使い爆発の危険をどのように対処しているかの首相の明確な説明があれば以降の対応もずいぶん変わってきたと思われます。

政府の発表は地点と測定値の発表では今でも地図上の可視化はしていないようです。マスコミも同様に簡単な時系列の可視化を発表する努力さえしていないようです。

予測を使って将来の計画を練るのは官僚にまかせても政府は刻々と変わる可視化情報を使って現地にいる方々に行動の指針を与えるべきでしょう。

------------------------------------------------

今回の東日本大津波地震(こう命名すべきです)は戦後生まれの世代に重い責任を残していったようです。

キネマ航空CEOの世代は、政府に騙された戦争に敗れたが国民が立ち上がり新しい日本をつくるのだ、という教育でありました。

市民運動政治家や社民政党と言われる人たちをみれば何となく分かるでしょう?

当時の日本は否な、応う、はなくアメリカという骨組みのなかではありました。しかし新しく作り上げてひとり立ちしたと思っている多くの日本人が直面した災害の現場では、現政権支持層の半分以上と政権が秋波を送っていた政党がきらう「米軍」、「自衛隊」、「警察」、「海保」、「消防」といった「いざというときに生命を賭す組織」でしか立ち向かえないことを悟り、どのように社会に組み込むのかという問いかけです。

いや市民政治家が言うであろう、当時とはことなり市民ボランティアが生まれ立ち上がっている。確かに集め屋、運び屋、配り屋、マスコミに出たがる仕切り屋、必要だと思いますしCEOもいくばくかの協力は惜しみません。

もともとボランティアとは志願兵の意味で死を伴うものでした。(確かに政治家先生の選挙のボランティアは一切を引っかぶって社会的死で責任をとる志願者かも知れませんが-これは任侠の延長ですね)

今回の真のボランティアは、破壊した原子炉の側で働く東電や関連する会社の社員の方々です。

かれらの胸中にあるのは口に出すことはおそらくない「会社とか政府」といったものではなく「自分の使命」であることで被爆の危険に身を置いておられるのだと心より感謝し記憶したいと思います。

ほぼ50年前に黒澤明が監督した「七人の侍」の中に描かれた日本人は50年後でもそのままでいいのかという監督の問いかけでもあります。

ボランティア(侍)の立場でみるか、農民の(被災された方々というよりテレビやインターネットでほざいている当CEOのような)立場で見るか、古い映画を見直す場合の視点の一つでもあります。今思えば当時の左翼系評論家はこの映画の指導者は戦前の家父長制度の延長線にいるとして否定的でした。

皮肉にも映画の中の指導者は「勘兵衛」でした。われわれのリーダーの「菅兵衛」は兵を使い自分を衛(まもる)のではないことを期待したいものです。

2011年4月 6日 (水)

キネマ航空CEO ミュージアムの展示案内をリリースする。

キネマエアラインズは、運営する博物館に4月5日付けで「 続 誘導抗力について 」の常設展示を正式に公開した。

同展示は「揚力について」の展示から始まる三部作として一応の最終展示品とする。

http://kinema-airlines.movie.coocan.jp/museum.html

揚力について」では
揚力の説明にいくら等価な物理現象だからといって、
・ 風洞実験のイメージをそのまま説明図につかっているのはおかしい。
・ そもそも翼の周囲を回る循環流は実在するのか?幾何学でいう補助線でしかないはずだ。
・ 境界層は流体と固体との間にだけ存在するのではない。
・ 日本が科学立国を目指すなら揚力の式はニュートンの第二法則にしたがって書き直すべきだ、

などと直言した。

誘導抗力について」では
・ ニュートンの第二法則による解釈を展開して誘導抗力の理屈だけは説明できること
・ 数値的な解はニュートン力学では得られないこと

などから強引な解釈で地面効果を結びつけたがこれは間違いであることに気付き訂正する予告を末尾に追加した。

続 誘導抗力について」に至っては、
・ 地面効果の原理は二次元翼の解釈と説明で理解できること。
・ 三次元翼で揚力に必要な空気と誘導抗力に使われる空気の質量流量の比は
  二次元翼の揚力係数の二乗÷(抗力係数-揚力ゼロの迎え角の抗力係数):円周率×アスペクト比
  と想定されていること
・ アスペクト比が4-6だと後者のほうが小さいこと。
・ 誘導抗力の説明にもいろいろあるがCEOの頭では理解できないこと、

がわかり、誘導抗力に気が付いた技術者がどう対応したかの実例を展示した。

いずれキネマエアラインズのハンガーに展示する計画があるが担当マネージャーの能力次第でいつになるか不明である。

もともとの構想であったアスペクト比の大きな翼では中央は二次元翼のままで両端からある限定された範囲で誘導抗力を作っているという仮説にアプローチした顛末をご堪能いただきたい。

なお、当博物館の展示方針は 「博物学に含まれるいかがわしさも楽しみの一つ」 である。

以上、展示作業の一段落に伴い、キネマ航空CEOは担当マネージャーに至急フライトの増便にかかるよう指示をした。

----------------------------------

担当マネージャーへのインタビュー

「部下が欲しいといったら、CEOは無給、持ち出し、だ。と一蹴された」

2011年4月 5日 (火)

キネマ航空CEO CEOの憂鬱をアップデートする(5)

米エネルギー省のブログに新しいモニタリングが4月4日に公開されました。

出典はキネマ航空のお客様にはある程度周知されたとは思いますが行き掛かり上当ブログでも追跡しております。

Ground_based_aerial_monitering_03_0

結果は以下の英文でご確認下さい。

25マイルは40Kmでその外側は引き続き退避するほどのレベルではない

東京エリアは退避や移動するようなレベルにはほど遠い

米軍施設は健康に影響の出る32マイクロレム/時より低い

予想される放射能堆積物の増加はないがこれらの地域のモニタリングは継続する

といった内容です。

英文も転記しますのでご確認下さい。

Assessment
An assessment of measurements gathered through April 3 continues to show:
Radiation levels consistently below actionable levels for evacuation or relocation outside of 25 miles
Radiological material has not deposited in significant quantities since March 19
An assessment of measurements gathered at US military installations in the Tokyo area through April 3 shows:
Radiation levels far below actionable levels for evacuation or relocation
All aerial measurements at US facilities were less than 32 microrem/hr - a level that poses no known health risk
Monitoring of these locations will continue although no increases in deposited radiation are anticipated

2011年4月 4日 (月)

キネマ航空CEO憂鬱の中で本業に復帰す(4)

る前に政府の放射能汚染についての情報管理に一言。

分かりやすい情報は可視化された情報です。そのために省略される情報があることは否めませんが大局を見て自己責任で行動するには必要です。

一方日本政府は基本的に都道府県市町村の行政単位での通達管理が行なえるように情報管理を行なっています。屋内待機というわけのの分からない通達や危険区域に残る住人の方々の強制退去ができない理由もそのためです。末端の行政組織がなくなったところもあるにもかかわらずです。

これが米国ですと戒厳令とは行かないまでも連邦政府の権限の行使する範囲を政府直属の合衆国軍が管理する地域に設定して復旧に入るはずです。

しかし日本ではできません。言ってみれば日本製の核爆弾の信管が爆発した不発弾の処理なのですがゆるゆると進むしかできないようです。

某政党、某評論家、組織の陰で顔のないジャーナリストなどなど国民を代表すると自負があるとされる意見が尊重される、善い国と言えば善い国なのですが。

日本政府は放射能汚染に関しては農産物についてようやく市町村から地区といった単位の管理に切り替えるようです。これも一次情報の可視化とはほど遠いようです。

当オフィスでは一次情報として米エネルギー省の航空機を使った放射能モニタリングの結果を転載してきました。

一般にリモート・センシングと呼ばれる方法には航空写真のほかに赤外線などで温度を測る方法もあります。また振動や音をキャプチャーすることでも原子炉の状態を推定することは可能です。

前者は米軍ではすでに毎日行なっていると思えますし、後者は現地に入ったGEや米政府の原子力技術者が持ち込んでいるはずです。

これらの情報分析結果は米政府から日本政府に渡されても日本政府は国民に公表することはありません。したがい米政府も公表することは控えるはずです。

しかしこれらの情報がホワイト・ハウスから意図的にリークされ民間の推測と言う形で公開されてきます。当然フェイクも混じりますが十分注意してこれらの情報をあくまで個人で活用すべきです。これがネット社会の良いところともいえます。

---------------------------------------------------------------

さて、当キネマ航空のミュージアムにかねて準備中であった「続 誘導抗力について」の仮展示を始めました。現在誤字脱字のデバック中です。

正式公開は4月5日の水曜日からの予定で進めておりますので明日以降においでくだされば幸いです。

お待ちしております。

2011年4月 1日 (金)

キネマ航空CEOの憂鬱を補足する(3)

アメリカの公表した情報の丸写しですが当キネマ航空ご利用のパッセンジャーの皆様のご参考になれば幸いです。

米国エネルギー省の放射能測定結果が昨日ブログに掲載されました。ファイナルと銘打たれていますのでアップデートは今回で終わるかも知れません。

なお観測に使用された航空機はC-12とUH-1でした。

まず24日と26日分

Aerial_monitoring_results_uh1_c12_2

高速道路上を丹念に飛行しています。核物質の移動を心配してと思われます。

続いて27日と28日では

Aerial_monitoring_results_c12_27__4

掲示レベルがこれまでの1.19mR/hr以下が細分化されて1.19-0.25、 0.25-0.03、 0.03以下となりました。

これらをどう読み取るかについては以下のとおりです。

American_nuclear_absorb_2左図は米国居住者が米国内で受ける放射能のレベルです。

単位は日本で使われているマイクロ・シーベルトではなく総量のマイクロ・レム(Micro Rem)です。

大西洋横断飛行 5mR

胸部X線 10mR

身体から 40mR

高地を除く環境 310mR

デンバー標高1600m 450mR

自然と人為でアメリカ人平均 620mR

全身CTスキャン 1000mR

EPAの防護活動指導要領による限界 1000mR 4日間

原子力発電所職員の年間許容量 5000mR

アメリカ人の年間平均 620mRemは0.071mR/hr相当となります。

28日の地図上で新しく水色で示されたレベルがこのまま1年継続すると居住者は米国の平均値を超過することともあります。また緑色示されたように雨や風の吹き溜まりなどでスポット的に濃くなる可能性がある地域でもあります。

ただし放射物質の半減期により逐次レベルは低下して行きます。今後は半減期の長い放射性物質のサーベイが重要になってきます。

日本政府の発表は刑事事件の可視化と同様なレベルで放射能汚染の可視化情報を避けて発表しているようです。

政権とマスコミは可視化した情報を発表して国民がパニックに陥る心配をしているのかもしれませんがそれを押さえるのがことばです。

政権もマスコミもことばを失ったのかもしれません。

アメリカの対応は見習うべきであり日本国民もそれほど柔(やわ)ではないはずです。

« 2011年3月 | トップページ | 2011年5月 »

2021年9月
      1 2 3 4
5 6 7 8 9 10 11
12 13 14 15 16 17 18
19 20 21 22 23 24 25
26 27 28 29 30